【５分で業界研究】シンクタンクのビジネスモデルや職種まで完全網羅！
就活というのは「正確な情報のインプット」がとても大切です。
本記事を通して、僕の知っている情報をみなさんにお伝えしていきたいと思います。
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今回は、シンクタンクについて解説していきます。
そもそも、シンクタンクという仕事の内容、コンサルとの違いなどを正確に理解しているという人はかなり少ないのではないでしょうか。
ざっくりは分かっているとしても、明確にしておく必要はありますよね。
そこで、本記事では業界研究として、シンクタンクの概要やビジネスモデル、職種について解説するとともに、将来性や年収についても取り上げます。
就職活動において業界研究は必須のものなので、少しでも通信業界に興味がある方はぜひ最後までこの記事を読んで参考にしてください。
シンクタンクとは
シンクタンクという言葉の意味を整理しましょう。
シンクタンク（Think Tank）とは、「政治、経済、文化、科学技術などのさまざまな分野の課題や事象について、調査・分析をすることで出てきた結果を発表、また各所に解決策を提示する研究機関」という意味です。
そして、シンクタンクには大きく2つの種類があります。
「政府系」と「民間」です。
政府系シンクタンクとは、いわゆる政策の提言などをする機関です。
普段生活していて実感がありませんが、きちんと調査と分析をして政策が執行され、この調査・分析の部分を担当している人たちがいます。
これが政府系のシンクタンクということです。
一方、民間のシンクタンクは金融機関や商社などの、大企業のグループ会社として稼働していることが多いです。
企業の依頼に対して、調査や研究を加え、経営戦略や企業戦略を提案します。
ここの部分を見ると、コンサルタントではないかと思ってしまいますが、確かにその通りです。
現在では、その差はかなり曖昧ですが、シンクタンクの場合は「調査・研究」が主な業務であるという認識をしておきましょう。
その延長に、コンサルタントのような業務が含まれているのが、民間のシンクタンクです。
シンクタンクの意味と種類を理解したところで、コンサルとの相違を補足します。
シンクタンクがクライアントから提示される調査や研究はある程度企業が方向性を決定しているものが多い一方、コンサルタントはそうではありません。
企業から問題を提示され、課題特定からスタートするため、最初からクライアントが調査や研究の方向性を定めていはいません。
また、商材も両者は異なります。
シンクタンクは「調査結果＝情報」を商材としていますが、コンサルタントは「人」を商材としています。
そして、最後の相違がビジネスモデルです。
シンクタンクのビジネスモデル
シンクタンクの収益は、案件一つの毎に売上が計上される「案件単価」で決定します。
一方、コンサルタントは稼働したコンサルタントの人数とその時間、変動します。
クライアントから依頼された調査・研究の単価で決定する、と覚えておけば良いでしょう。
なお、コンサルタントの詳しいビジネスモデルを知りたい方は以下の記事をご参照ください。
実際、現在のシンクタンクは事業的にはかなりコンサルに含まれます。
両者の違いを理解した上で、下の記事でコンサルの仕事もしっかり落としておきましょう。
https://www.shukatsujobjob.com/?p=1964通信業界の将来性
シンクタンクの将来性について見ていきましょう。
先ほど紹介した通り、シンクタンクという仕事は、政治や経済、文化まで幅広い分野を対象にしています。
多くの他業界の場合、このような幅の分野を扱っていはいないため、その分、将来的に需要が落ちることは考えづらいです。
調査・研究という既存の枠でも、政治や経済、文化は日々変化するものであるため、急激に市場が狭まるということはないと考えられます。
また、コンサルの領域も担ってきたシンクタンクですが、この調査・研究の延長線でも需要が増しています。
ITソリューションを提供する、いわゆるSIerは現在のシンクタンクでも事業として多くの企業が取り入れています。
しかし、この事業にはすでに多くの競合が存在します。
であるため、今度のシンクタンクの将来性は、本質的なシンクタンクの事業領域は確保しつつ、システム事業でいかにシンクタンクの強みを活かした展開をしていくか、が鍵となるでしょう。
職種
シンクタンクには、大きく分けて3つの職種があります。
一概に調査・研究だけをしているわけではなく、コンサルに該当するような業務も存在するのが、現在のシンクタンクです。
調査・研究
各専門分野について、調査・研究を業務とします。
シンクタンクの根幹を担う職種であり、実際働いている人たちは各分野の専門家です。
一般的にはコンサルと同様に、最初にリサーチ業務を担当し、経験を積んで活かせるようです。
単に政策や戦略を研究するのではなく、その前に徹底したリサーチがあってこそ、研究が成立します。
また、このリサーチと研究での基盤があってこそ、独自性のあるコンサルティングやITソリューションにつながります。
コンサルティング
企業によってまちまちではありますが、今回は「調査・研究」とは切り離して紹介します。
コンサルティング業務では、過去のシンクタンク（調査・研究）で備蓄したノウハウを活用したクライアントに対しての、業務改善や事業戦略及び経営戦略を提言していきます。
もちろん、ただ提示するだけが仕事ではありません。
企業によっては、その分野の最先端の知識やノウハウを得ている研究員がクライアントに対して、適切な経営やマネジメントをしていきます。
シンクタンクにおいて、現在では需要の高い職種であり、実質的に先ほどの調査・研究を包含しているケースも少なくありません。
ITソリューション
これも、職種として分類するかは微妙なラインですが紹介します。
というのは、現在の大手のシンクタンクでも、売上の多くがSIに偏っている企業があるためです。
NRIはその良い例です。
この職種では、コンサルティングの一つとも言えるSI（システム インテグレーション）を実施します。
企業によっては、自社でエンジニアを抱え、システムを開発しています。
クライアントの経営や業務に対して、具体的なシステムの開発・設計、導入そして運用までを行うことが仕事となります。
年収
最後に、皆さんが気になっているであろう年収について紹介します。
【シンクタンク収入ランキング】
1位 野村総合研究所 948万円
2位 日本総研 931万円
3位 大和総研 870万円
4位 三菱総合研究所 850万円
5位 みずほリサーチ＆テクノロジーズ 821万円
日本の平均年収は519万円というデータから、ランキング上位の企業はかなりの高収入であると言えます。
業界全体としても、日本の平均よりは高い水準の給与であると判断できます。
最後に
最後まで読んでくださり、ありがとうございました！
今回は、シンクタンクのビジネスモデルや将来性、仕事内容について解説しました。
シンクタンク関連の企業は就活生からも絶大な人気を誇っており、入社難易度は非常に高いです。
今回の記事で出てきた企業は漏れなく大企業ばかりでしたね。
これらの企業は、採用人数が多く、案外簡単に内定がもらえそうに見えますが、内定者の内分は高学歴と言われる大学の出身者が多くを占めています。
就活ジョブジョブでは、各シンクタンクの企業記事も出しています。
もっとシンクタンクの企業研究を詳しくしたい、志望度が高いという方は是非参考にしてみてくださいね。
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しっかりとした、企業研究や自己分析、面接対策、ES対策も必要になってきます。
これらの対策に関する記事も書いていますので、ぜひ参考にしてみてくださいね。
本記事の内容が、少しでも皆さんの就職活動をより良いものにできたら幸いです。
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